公衆電話設置場所
ちょっと雑学
公衆電話の設置場所知っていますか?
いざという時に慌てないために、「公衆電話」設置場所の確認を!
近頃めっきり見かけなくなった公衆電話ですが、緊急通報の手段として再び注目されています。
ピークの1984年度末には約93.4万台が設置されていましたが、徐々に減少し、2014年3月末現在には、2割ほどの約18.3万台となっています。
このうち、電気通信事業法に基づいて、第一種公衆電話は市街地では500メートル四方に1台、郊外では1キロ四方に1台は設置されています。NTT東日本が57,983台、NTT西日本が50,672台です(2016年3月末)。
減っているのは採算性を重視する「第二種公衆電話」です。
第二種公衆電話とは、公衆電話のうち、利用が多く見込まれる場所に利用の実態に応じて設置しているものを指します。
NTTでは、需要の減少に伴い、低利用の公衆電話の撤去を進めています(利用額が月額 4,000 円未満のものを対象)。
災害などの非常時には、一般電話や携帯電話より「災害時優先電話」として通信規制の対象外となるため公衆電話の方がつながり易いといわれています。
災害が起きてから慌てて探すのではなく、事前に自宅、会社周辺、よく出掛ける場所などのどこに公衆電話があるのかを把握していた方がいいですね。
- NTT東日本公衆電話インフォメーション
【NTT東日本で検索出来る都道県】
北海道 青森県 岩手県 秋田県 宮城県 山形県 福島県 群馬県 栃木県 埼玉県 茨城県 東京都 千葉県 神奈川県 新潟県 長野県 山梨県 - NTT西日本 公衆電話設置場所検索
【NTT西日本で検索出来る府県】
富山県 石川県 福井県 岐阜県 静岡県 愛知県 三重県 滋賀県 京都府 大阪府 兵庫県 奈良県 和歌山県 鳥取県 島根県 広島県 山口県 徳島県 香川県 愛媛県 高知県 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県
増えている公衆電話がある???
年々減っている「公衆電話」ですが、設置台数を伸ばしている「公衆電話」があります。
それは「特設公衆電話」です。
災害時に避難所などの通信手段を確保するための公衆電話で、外見、通信の仕組みは、一般の固定電話と変わりません。
災害発生時に警察や消防など重要通信を守るために行われる通信制限の影響を受けることなく、優先的に通話ができます。
「特設公衆電話」は、自治体・帰宅困難者対策協議会の要請によってNTT東日本・NTT西日本が、施設収容人数100人あたり1台設置する公衆電話サービスです。
設置場所は、小中学校や公民館など避難所となる施設に加えて、多数の帰宅困難者が予想されるオフィスビル、ホテル、鉄道駅、地域の振興センター、道の駅、集会所などです。
いざという時のために、「特設公衆電話」の設置場所も確認しておいた方がいいですね。
住所による絞込み検索のほか、NTT東日本はExcel(csv)、NTT西日本はPDFのダウンロードもできます。
ところでちゃんと使えますか?
最近は公衆電話の使い方がわからない人も多くいるようです。
せっかく設置場所の確認ができても、「公衆電話」の使い方がわからないと意味がありませんね。
公衆電話にはデジタル式とアナログ式の2種類あります。
通常時は、どちらとも「受話器」を上げてから、硬貨またはテレホンカードを投入し、電話番号をダイヤルします。
緊急通報の場合は、硬貨もテレホンカードも不要。デジタル式は「受話器」を上げ、そのまま110番などを押し、アナログ式は「受話器」を上げ、【緊急通報ボタン】を押した後、110番などを押します。
停電時は、どちらもテレホンカードは使用できません。
災害発生時(無料化措置時)は、デジタル式は硬貨やテレホンカードは不要です。受話器を上げそのまま通話します。
アナログ式は、受話器を上げ、一旦硬貨またはテレホンカードを投入し、電話番号をダイヤルします。通話終了後に、硬貨またはテレホンカードはそのまま返却されます。
詳しくはこちら 総務省:公衆電話の特徴と使用方法
テレホンカードは、主なコンビニや駅売店で販売されています。(取扱のない店舗もあります)